従業員規模100名以下の中小企業やベンチャー企業においては、特に深刻なエンジニア不足に陥っています。
大手企業や有名企業に優秀なエンジニアが集中してしまいがちなのが実情です。
従業員規模100名以下の中小企業がITエンジニア採用を成功させるには、どうすれば良いのか見ていきましょう。

【社員100名以下の中小企業】優秀なエンジニアが確保できない

少子高齢化で日本の企業は業界、業種問わず、企業規模を問わず、人材不足に悩まされている状態です。中でもIT業界は、社会的なニーズに伴い、業務量が増大しています。

一方、IT人材として即戦力になるには、少なからず専門知識や基本スキルが必要です。
旺盛な人材需要を満たすために、限られたIT人材の獲得競争が行われているのが現状です。
そのため、大企業に比べて認知度が低い中小企業では、求人を出してもなかなか応募がありません。また、教育制度が整っておらず、新卒や異業種からのチャレンジなどの人材を受け入れにくいのも、人材を採用するのが難しい理由です。
中途採用者も、転職を通じてキャリアアップや収入アップを望む方が多いため、大企業に比べて収入面でも劣る中小企業は不利です。

社員規模100名以下の中小企業が1年で15名の採用を成功させた秘訣

人材ニーズを補完するために、社員や契約社員などフルタイムにこだわらず、時短や週3日といった働き方を希望している人材に目を向けることで、スキルを活かしきれずにいる優秀なITエンジニアを確保していくことが可能です。ここでは、社員規模100名以下の中小企業が1年で15名の採用を成功させた事例をご紹介します。


【弊社の採用事例について】

サーバーフリー株式会社
従業員規模100名以下のWeb開発に特化した受託案件を抱える、
ソフトウエア開発会社。
新しく受託案件を複数獲得したことによる、
エンジニア不足を抱えていたが、
2021〜2022年度にかけて15名のエンジニア人材の採用に成功。

その解決の鍵は「時短エンジニア」の活用
これまで、エンジニア採用において「フルタイムではない」といった理由から、
採用が見送られていたが時短といった限られた時間内でも
成果を出せる優秀なスキルを持ち合わせた方を積極的に採用し、
質の高い人材の確保に繋がる。

様々な働き方を許容することで、15名という即戦力を確保が可能になった。

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週3日稼働・時短エンジニアはどんな経歴を持っている?

週3日稼働・時短エンジニアはどんな経歴を持っており、どんな働き方を希望しているのでしょうか。それによって迎え入れ方やワークスタイルにも変化が出るため、どんな人材かを知っておくことも大切です。

週3日稼働や時短エンジニアを希望される人として、従来は主婦や子育て中のママをはじめ、家族の介護との両立を理由に時短勤務を希望するケースが多く見られました。家庭や子育てとの両立をはじめ、本当ならフルタイムで働きたいけれど、仕方ない事情があるからという消極的な理由の方が大半でした。
しかし、最近では積極的な理由から、週3日や時短での派遣やパート勤務を希望する方が増えています。

たとえば、週3日だけ働いて開業資金を貯めつつ、残りの時間は起業準備に充てたいという方、資格の勉強中なので勉強時間を優先し、生活を賄うために時短勤務を希望する方などです。また、フリーランスとして独立したものの、安定収入を得るために、週3日は固定的な仕事が欲しいという方も少なくありません。

つまり、スキルアップや今後のキャリア形成のために、あえて仕事時間をセーブしたい方が増えています。こうした方は、すでにITエンジニアとして高いスキルや豊富な経験を持っている方が多いです。だからこそ、起業やフリーランス、キャリアアップを目指しているのです。

週3日だけであったとしても、優秀で即戦力となる人材を多数採用できれば仕事は回ります。少人数のフルタイム社員で、1人が急に病欠した場合や退職した時のことを考えれば、時短で多数のほうが仕事が安定的に回るのではないでしょうか。

時短エンジニアの活用に必要なポイントは?

時短エンジニアを活用するには、優秀な人材を採用しやすいといったメリットだけでなく、デメリットも理解しておくことが大切です。
労働時間の制約があること、想定を超えての残業はできないことがあり、納期がタイトな仕事を1人に任せるといったことは難しいです。

また、毎日は出社せず、短時間しか対応できない側面があるので、プロジェクトリーダーとしての活用も難しくなります。
こうした実情がある時短エンジニアをいかに活用するかを、各企業の実情に合わせて検討したうえで採用するかを検討しましょう。実際に採用するとなれば、時短エンジニアを約束した日数や限られた時間の範囲で有効活用するための受け入れ準備も欠かせません。

プロジェクトやプロダクトにおいて、どの程度の工数を必要とされるか計算を行い、現状、どの工程において工数が不足しているかを洗い出して精査しましょう。そのうえで、どこをどう埋めてもらうための人材を採用するのか、その人材に求めるスキル、能力などしっかり検討することが大切です。

ある程度1人だけで仕事を任せられる人材を募集するのかの検討、スキルや能力に応じてどこまでの仕事の幅を期待すべきか整理しましょう。既存の社員との関係性や影響を考えることも欠かせません。ITエンジニアを採用したい理由を今一度明確にしましょう。

今の人数では対応しきれず、せっかくのビジネスチャンスを逃してしまう、既存の社員の業務量が多すぎてオーバーワークになっているなど、どのような人材をどのくらい求めるか検討します。時短エンジニアにプロジェクトマネージャーやプロジェクトリーダーのサポート業務、実装を中心とする開発業務を任せられる人材を採用するのもベストな方法です。

これによって、既存社員の負担の削減につなげることが期待できます。
フルタイム社員と同じ役割を、複数の優秀な時短エンジニアに担わせることで、当初の目的を達成できます。

ぜひ「はたかな」へご相談ください

時短勤務者の受け入れやプロジェクト単位での人材の確保により、エンジニア採用の雇用の幅を広げた時に、次のような問題に陥ることが少なくありません。

1つ目の問題は、業務の適切な切り出しができないこと、2つ目は各業務やプロジェクトごとに的確な人材の見極めが難しい点です。ですが、時短人材だからこそ、決められた工数でプロジェクトに参画できる即戦力人材の確保が必要になります。

時短人材を有効活用するには、自社の開発現場の状況を明確化し、自社ニーズに合った人材を紹介してもらうことが、スムーズな人材増強へと繋がります。

弊社、はたかなはこれまで開発会社に時短人材を送り込んできた実績を持つ。
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